出生前診断を受けるメリットについて

コラム

労働力人口の不足などで女性の社会進出は一層進んでおり、晩婚化や初産の年齢は上がる傾向が顕著になっています。従来は20代で出産経験を持つのが一般的でしたが、現在では35歳以上の年齢で初めて出産する事例も珍しいことではなく誰もが当事者になる可能性があります。出産年齢が上がるにつれて染色体異常の確率が高くなるので出生前診断が注目を集めています。

出生前診断とは具体的に何をするのか

出生前診断とは妊娠中に胎児の染色体に異常が無いのかを確認する検査の総称です。人間の細胞は染色体上に存在している遺伝子に異常が無いことで、初めて正しい機能をもつ細胞を作り出すことが出来ます。通常は染色体は1対になって存在していますが、時には1本であったり一部分がべつの場所に変異している場合があります。そのような染色体異常で遺伝病などを発症することがあるわけです。13トリソミーや21トリソミー(ダウン症)などが代表的です。例えば800-1000人に一人の割合で生まれるダウン症では、流産するリスクが高く心臓に奇形を合併することが多いので、従来は30代前後が平均寿命とされていました。これらの遺伝病を発見するために、羊水穿刺や絨毛検査などの確定的検査や血液採取や超音波による画像診断などの、非確定的検査などが行われています。羊水穿刺はお腹の羊水を採取する方法なので流産や感染症のリスクがあるので、血液検査などで染色体異常が疑われるときに確定診断をつけるために実施されることが多いです。

出生前診断を受けることが出来る条件とは

妊婦さんにとって年齢に関係なく、生まれてくるわが子に染色体異常がないものかは気になるものです。しかしこの検査は誰もが受けることが出来るというわけではなく、一定の制限や条件があります。 まず該当するのは高齢出産に該当する方です。日本産婦人科学会の定義によると、「高齢出産」とは35歳以上で初めて出産経験を迎える方を指すとされています。35歳以上になると生活習慣病を基礎疾患に有するリスクも高まりますが、卵子の老化による遺伝子異常のリスクも高くなるとされています。生理周期を迎えるなかで、卵子の元になる細胞は分裂を繰り返しますが、その過程で染色体が過剰な状態になりダウン症などの染色体の異常に起因する病気を発症するリスクが高くなると考えられているのです。また高齢出産に当てはまらなくても、超音波検査で後頭部のサイズに異変が観察されたり母体血清マーカーで遺伝子の異常が強く疑われるときも検査対象になります。以上の条件を充たして遺伝カウンセラーなどのカウンセリングを受けて、この検査の異議を理解して初めて受けることが可能になります。

受けることのメリット① 療育のための準備が出来る

先ほど御紹介したように出生前診断をうけるためには、高齢出産であったり遺伝子の異常が強く疑われるなどの条件を充していることが必要になります。 そのため生まれてくる赤ちゃんの健康について何らかの不安をかかえている方が多くいらっしゃるので、検査結果で早期から病気の可能性が低いと判断されれば健康面での不安を払拭できるというメリットがあります。仮に診断結果で病気や障害の可能性が高いと判断された場合でも、出産後の赤ちゃんをうけ入れるための環境づくりに着手することが可能になるというメリットもある訳です。先天的な病気や障害といっても、手術などで根治が望めるものから、一生障害と向き合う必要に迫られる場合もあります。子供の障害が深刻で重篤であればあるほど、受け入れるのは大変なことで事実を受け入れるのも容易ではなくなります。特に母親と違って赤ちゃんを育てる中で父性が育っていく側面が強い男性にあっては、わが子の現実を容認するのに時間的猶予が重要です。しかし出生前診断を受けることで病気や障害の現実に向き合って、出産を決意した場合には育児に直面する心がまえをつけることも可能になります。

受けることのメリット② 社会的サポートを知ることが出来る

根治や改善が難しい赤ちゃんを育てるにあたっては、「療育する」視点を持つことが必要不可欠です。ここで言う「療育」とは、障害を抱えたお子さんが社会生活に適応することが出来るように実践される各種の治療や教育のことを指しています。最近では子供の発達障害なども取り上げられることも多く、幼少期から支援センターなどに積極的に足を運ぶ親御さんもいれば、わが子の障害の疑いと言う現実を受け入れることができないまま一人で抱え込んでいる親御さんもいらっしゃいます。出生前に生育する上で障害をかかえて、社会と向き合うことが不可欠なお子さんを育てるというのは大きな困難を伴います。他のお子さんの成長振りばかりが目に付いて、孤立無援になってしまう親御さんもしばしばいらっしゃるようです。 出生前診断で子供の障害について向き合う心の準備をすることで、子供が将来的に社会生活が送れるように適切な公的サポートを利用する機会も開けます。適切なサポートを受けることで、子供の社会的能力も伸ばすことが可能になり、選択の余地を広げてあげることにもつながります。

妊娠の継続について考え方が対立する場合も

子供に障害があっても出産することを、夫婦やパートナー同士で話し合ってはいても、いざ確定診断がついて遺伝子異常による病気や障害の事実に直面すると心変わりすることがあります。当事者同士では決着がついた話でも、それぞれの両親に打ち明けると出産や妊娠の継続に大反対を受ける場合もあるようです。結局両親の大反対に遭遇して、妊娠中絶のやむなきにいたった場合も珍しくありません。実際のデータでも障害などのリスクが濃厚との診断が下された場合、中絶を選択するほうが多くを占めるとの結果も出されています。法律上は子供の病気や障害などを理由にした中絶は認められていませんが、経済上の理由とされて中絶が行われていることも少なくないようです。倫理的な判断はさておいても、現在の日本社会が障がい者にとって暮らしやすいのかと考えると、疑問符がつくと言うのも尤もな話です。療育を受けるとなると送迎の手間がかかりますし、必ずしも身近で適切な養護学校などが見つからない場合もあります。出産前の仕事を継続できるのか危ぶまれる場面も出てきます。それぞれの価値観の違いはもちろんですが、出来るだけ後悔の少ない結果を望みたいところです。